最強、最弱通貨ランキング2023年1月
月間最強、最弱通貨ランキングの2023年1月分です。
基準を2021年末において、2022年12月の間変化率(2022年11月末から2022年12月末の変化率)と、2023年1月の月間変化率(2022年12月末から2023年1月末の変化率。)は以下でした。
JPY以外は、左から最強通貨、右端が最弱通貨です。

2023年1月の最強通貨はMXNでした。 第二位はAUDでした。
最弱通貨はZARでした。 第2位はTRYでした。 この最弱2通貨の弱さは呆れるばかりです。
やっと円高の流れが変わりそうな気配です。 来月の変化に注目したいです。
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基準を2021年末において、2022年12月の間変化率(2022年11月末から2022年12月末の変化率)と、2023年1月の月間変化率(2022年12月末から2023年1月末の変化率。)は以下でした。
JPY以外は、左から最強通貨、右端が最弱通貨です。

2023年1月の最強通貨はMXNでした。 第二位はAUDでした。
最弱通貨はZARでした。 第2位はTRYでした。 この最弱2通貨の弱さは呆れるばかりです。
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テーマ : FX(外国為替証拠金取引)
ジャンル : 株式・投資・マネー
米国ETFの1年リターンと配当利回り(2023年2月1日時点)
高配当ETFを選択するために、米国ETFのリターンと配当利回りを定点観測しています。 今回は2023年2月1日時点のBloombergのデータに基づいています。 DVYとPFFの2銘柄はbloombergの配当利回りが空欄のままでしたので、2022年の年間の別データを使用しました。

高配当系のDHSが1年リターンで健闘しています。 次いでHDV、SDY、DVY、XLU、JEPI、SPYD、VYMも善戦しています。
BLVやQQQ、QYLG、次いでBND、VTI、VOO、はマイナスに大きく沈んでいます。
成長率当たりの配当利回りでは、JEPIとHDV、DHSが大健闘しているように見えます。(図の右上方に位置しています。)
次いでDVYやXLU、SPYDも健闘しています。
個人的には、債券系は分配金は普通でありながら、リターンの沈下が酷く、存在価値が良くわかりません。 (債券系の買い時とも言えるのかもしれませんがーーー)
特に、高配当系を保有していてホントに良かった、と実感できます。 株価が低迷している状態での分配金は、何時にも増して格別に有難いです。
ボラタイルなので、月1回くらいの定点観測しています。
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高配当系のDHSが1年リターンで健闘しています。 次いでHDV、SDY、DVY、XLU、JEPI、SPYD、VYMも善戦しています。
BLVやQQQ、QYLG、次いでBND、VTI、VOO、はマイナスに大きく沈んでいます。
成長率当たりの配当利回りでは、JEPIとHDV、DHSが大健闘しているように見えます。(図の右上方に位置しています。)
次いでDVYやXLU、SPYDも健闘しています。
個人的には、債券系は分配金は普通でありながら、リターンの沈下が酷く、存在価値が良くわかりません。 (債券系の買い時とも言えるのかもしれませんがーーー)
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米国ETFの2年リターンと配当利回り(2023年2月1日時点)
米国ETFの1年リターンと直近配当利回りを定点観測しています。 昨年から始めているので、1年前のデータと合わせて2年間の累積リターンと直近配当利回りを算出して,、グラフ化してみました。

1年前の2021年2月時点では、1月に好調過ぎたグロース系に調整が入り、バリュー系が好調だった時期でした。 1年リターンとは印象が違います。
高配当系のDHS、DVY、SPYDが2年リターンで健闘しています。 次いでHDV、VYM、SDY,も善戦しています。 2年間で30%前後の累積リターンというのもなかなか凄かったです。
BLVやBND、QQQ、QYLG、QYLD、はマイナスに沈んでいます。
成長率当たりの配当利回りでは、JEPIとSPYD、DVYが大健闘しているように見えます。 (図の右上方に位置しています。)
次いでHDVやVYM、DHSも健闘しています。
ここ2年はJEPIやSPYD、DVYが良かったです。
高配当系を保有していてホントに良かった、と実感できます。 決済しなくても実現益の実入りがある、というのが最大の価値だと思います。
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1年前の2021年2月時点では、1月に好調過ぎたグロース系に調整が入り、バリュー系が好調だった時期でした。 1年リターンとは印象が違います。
高配当系のDHS、DVY、SPYDが2年リターンで健闘しています。 次いでHDV、VYM、SDY,も善戦しています。 2年間で30%前後の累積リターンというのもなかなか凄かったです。
BLVやBND、QQQ、QYLG、QYLD、はマイナスに沈んでいます。
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次いでHDVやVYM、DHSも健闘しています。
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2023年2月のペアスワップ年利比較
ペアのスワップの年利換算比較2023年2月9日分です。
高金利通貨のクロス円買いのスワップと年利換算値のセントラル短資に基づいた比較です。

スワップが随分と高くなって来ました。
特にMXNは10%前後の高スワップを維持しています。
NUSDも4%台、NZDもそれに近いです。
AUDが遅れています。
あと、TRYとZAR、CNHは相変わらず冴えません。
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高金利通貨のクロス円買いのスワップと年利換算値のセントラル短資に基づいた比較です。

スワップが随分と高くなって来ました。
特にMXNは10%前後の高スワップを維持しています。
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アライアンスバーンスタイン米国成長株Dコース予想分配金提示型の通常分配金と元本払戻金の18ヶ月実績
アライアンス・バーンスタイン・米国成長株投信Dコース毎月決算型(為替ヘッジなし)予想分配金提示型を少し購入して試しています。 18ヶ月目までの通常分配金と元本払戻金の実績は以下でした。

基準価額は10,000円台まで回復しましたが 今月も分配金も元本払戻金もゼロ回答でした。
うーん残念。
購入してから18ケ月間の平均年利では6.5%となりました。
元本払戻金も含めると13.3%にも相当しますから、安く買えた方にとっては美味しいですね。
未だ暫くはホールドして、基準価額の回復、通常分配金の早期復活に期待します。
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基準価額は10,000円台まで回復しましたが 今月も分配金も元本払戻金もゼロ回答でした。
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未だ暫くはホールドして、基準価額の回復、通常分配金の早期復活に期待します。
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来年は配当控除がメインの特定口座を確定申告するか不要とするか
確定申告作業中に気が付いた事項を来年のために記しておきます。
(1)影響が大きいのは国民健康保険料。
課税所得が330万以下では、所得税や住民税よりも健康保険料の額、影響力の方が大きいです。 その所得割の料率は市や区によって異なり、東京23区は世田谷区の13.45%以外は11%台、市部では9%台なので、ほとんどは9%~14%程度のようです。 高い市では例外的に函館市16.38%、大阪市や神戸市、札幌市が高くて14%を超え、町や村は安い傾向があります。 余談ですが、例外的に安い村がいくつかあり、檜原村の7.5%、青ヶ島の5.80%、御蔵島4.66%は移住を考えたくなります。
均等割りと平等割だけでも8万円くらいかかっていますので、減免の範囲に入るかどうかの影響も大きいです。 年によっても変わるようで、影響力が大きいですから、来年の確定申告の時期に再度検討した方が良さそうですが、以下の本文ではエイヤッと12%と仮置きして話を進めます。

(2)来年は配当控除がメインの特定口座を確定申告するか不要とするか
195万以下の課税所得で、全部が配当控除のある④株式である場合には 5+▲10=▲5%ですから所得税はゼロとなり、源泉徴収されていた所得税15%は還付されます。
ここで、余分の▲5%はどうなるのでしょうか? 他の所得が無い場合には 所得税ゼロ以下にはならないので計算上のマイナスは無視されてしまいます。
しかし、ほとんどの場合には配当控除の無い配当や特定口座以外の所得もあるでしょう。 これらにより課税所得から計算された所得税が十分にある場合には、配当控除の残りの▲5%分がさらに差し引かれます!!!。 195万×▲5%=▲9.75万円(最大値)が隠されているのです!!!
195万以上330万以下の範囲で、全部が配当控除のある④株式である場合にも、10%+▲10%=0%ですから所得税を0にできます。
この範囲でも住民税と健康保険料の増加分を差し引きしても、ほとんどは総合課税の確定申告の方が有利となります。 所得税源泉徴収還付15%-(所得税10%+▲10%)-(住民税増加2.2%+健康保険料増加12%)=約0.8% 程度のメリットです。 配当控除なしや特定口座以外の所得が十分にあれば、上記の隠されていた▲9.75万円が表に現れてきます。
330万を超えた課税所得分は所得税と国民健康保険料の増分が勝ってしまうので、確定申告はせずに申告不要のままの方が有利になる筈です。
特定口座毎に、譲渡と配当とそれぞれについて確定申告するか不要とするかを選択できます。 上記の考察を鑑みれば、合計課税所得を330万を上限として、配当控除ありの④株式を確定申告するのが有利になります。
上記は国民健康保険所得割料率12%と仮置きして記述しました。 実際には住所によってかなり変わります。 来年は健康保険料を慎重に精査してから決める必要がありそうです。 来年のために記して残しておきます。
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(1)影響が大きいのは国民健康保険料。
課税所得が330万以下では、所得税や住民税よりも健康保険料の額、影響力の方が大きいです。 その所得割の料率は市や区によって異なり、東京23区は世田谷区の13.45%以外は11%台、市部では9%台なので、ほとんどは9%~14%程度のようです。 高い市では例外的に函館市16.38%、大阪市や神戸市、札幌市が高くて14%を超え、町や村は安い傾向があります。 余談ですが、例外的に安い村がいくつかあり、檜原村の7.5%、青ヶ島の5.80%、御蔵島4.66%は移住を考えたくなります。
均等割りと平等割だけでも8万円くらいかかっていますので、減免の範囲に入るかどうかの影響も大きいです。 年によっても変わるようで、影響力が大きいですから、来年の確定申告の時期に再度検討した方が良さそうですが、以下の本文ではエイヤッと12%と仮置きして話を進めます。

(2)来年は配当控除がメインの特定口座を確定申告するか不要とするか
195万以下の課税所得で、全部が配当控除のある④株式である場合には 5+▲10=▲5%ですから所得税はゼロとなり、源泉徴収されていた所得税15%は還付されます。
ここで、余分の▲5%はどうなるのでしょうか? 他の所得が無い場合には 所得税ゼロ以下にはならないので計算上のマイナスは無視されてしまいます。
しかし、ほとんどの場合には配当控除の無い配当や特定口座以外の所得もあるでしょう。 これらにより課税所得から計算された所得税が十分にある場合には、配当控除の残りの▲5%分がさらに差し引かれます!!!。 195万×▲5%=▲9.75万円(最大値)が隠されているのです!!!
195万以上330万以下の範囲で、全部が配当控除のある④株式である場合にも、10%+▲10%=0%ですから所得税を0にできます。
この範囲でも住民税と健康保険料の増加分を差し引きしても、ほとんどは総合課税の確定申告の方が有利となります。 所得税源泉徴収還付15%-(所得税10%+▲10%)-(住民税増加2.2%+健康保険料増加12%)=約0.8% 程度のメリットです。 配当控除なしや特定口座以外の所得が十分にあれば、上記の隠されていた▲9.75万円が表に現れてきます。
330万を超えた課税所得分は所得税と国民健康保険料の増分が勝ってしまうので、確定申告はせずに申告不要のままの方が有利になる筈です。
特定口座毎に、譲渡と配当とそれぞれについて確定申告するか不要とするかを選択できます。 上記の考察を鑑みれば、合計課税所得を330万を上限として、配当控除ありの④株式を確定申告するのが有利になります。
上記は国民健康保険所得割料率12%と仮置きして記述しました。 実際には住所によってかなり変わります。 来年は健康保険料を慎重に精査してから決める必要がありそうです。 来年のために記して残しておきます。
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来年は外国税額控除がメインの特定口座を確定申告するか不要とするか
確定申告作業中に気が付いた事項を来年のために記しておきます。

以下では影響の大きい国民健康保険料率をエイヤッと12%と仮置きして話を進めます。
特定口座の全部が米国株式の場合を考えてみます。 税率10%の全額ではなく、国外配当総額/総所得の比率まで、が外国税額控除されます。
課税所得195万円以下の場合、総合課税では、所得税源泉徴収還付15%-(所得税5%+外国税額控除X%)-(住民税増加5%+健康保険料増加12%)=0%となる外国税額控除▲7%の時にプラマイゼロとなります。 国外配当総額/総所得の比率によって変わることになります。
次に、195万以下で配当控除ありと米国株式と半々の場合を考えてみます。 外国税額控除額は▲5%程度と見込める筈なので、所得税源泉徴収還付15%-(所得税5%+配当控除▲10%×0.5+外国税額控除▲5%×0.5)-(住民税増加5%×0.5+2.2%×0.5)-健康保険料増加12%=▲1.9% この場合にはもう少しだけ余裕代がありそうです。
195万以上330万以下の範囲では、所得税源泉徴収還付15%-(所得税10%+配当控除▲10%×0.5+外国税額控除▲5%×0.5)-(住民税増加5%×0.5+2.2%×0.5)-健康保険料増加12%=3.1%ですから、申告不要の方が有利になります。
上記は国民健康保険所得割料率12%と仮置きして記述しました。 実際には住所によってかなり変わります。 特定口座毎に譲渡と配当とそれぞれについて確定申告するか不要とするかを選択できます。 来年は健康保険料を含めて慎重に精査してから決める必要がありそうです。 来年のために記して残しておきます。
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以下では影響の大きい国民健康保険料率をエイヤッと12%と仮置きして話を進めます。
特定口座の全部が米国株式の場合を考えてみます。 税率10%の全額ではなく、国外配当総額/総所得の比率まで、が外国税額控除されます。
課税所得195万円以下の場合、総合課税では、所得税源泉徴収還付15%-(所得税5%+外国税額控除X%)-(住民税増加5%+健康保険料増加12%)=0%となる外国税額控除▲7%の時にプラマイゼロとなります。 国外配当総額/総所得の比率によって変わることになります。
次に、195万以下で配当控除ありと米国株式と半々の場合を考えてみます。 外国税額控除額は▲5%程度と見込める筈なので、所得税源泉徴収還付15%-(所得税5%+配当控除▲10%×0.5+外国税額控除▲5%×0.5)-(住民税増加5%×0.5+2.2%×0.5)-健康保険料増加12%=▲1.9% この場合にはもう少しだけ余裕代がありそうです。
195万以上330万以下の範囲では、所得税源泉徴収還付15%-(所得税10%+配当控除▲10%×0.5+外国税額控除▲5%×0.5)-(住民税増加5%×0.5+2.2%×0.5)-健康保険料増加12%=3.1%ですから、申告不要の方が有利になります。
上記は国民健康保険所得割料率12%と仮置きして記述しました。 実際には住所によってかなり変わります。 特定口座毎に譲渡と配当とそれぞれについて確定申告するか不要とするかを選択できます。 来年は健康保険料を含めて慎重に精査してから決める必要がありそうです。 来年のために記して残しておきます。
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